Last Seen Blogs
astrological-libra
Zodiac Posts☄
jogevofasob
Untitled
emilys-hideaway
Emily’s Hideaway
spnigsblog
Untitled
blairu
beep boop
Text
強力な磁力で車両を約１０センチ浮かせて走る超電導リニア。金属を極低温まで冷やすと電気抵抗がなくなる「超電導」を利用する。ただ、従来の磁石は液体ヘリウムなどでマイナス２６９度まで冷やす必要があり、磁石１台あたり数十リットルの液体ヘリウムが必要だった。磁石は１編成（１６両）あたり３４台搭載する予定で、走行距離などに応じて液体ヘリウムの補充が必要なほか、液体ヘリウムなどをためるタンクも必要で配管構造も複雑だった。
一方、高温タイプはマイナス２５５度で超電導磁石として使える。わずか１４度の差ながら、液体ヘリウムや液体窒素、タンクが要らなくなり、冷凍機を当てて冷やすだけですむ。構造が簡素化され、コストが大幅に削減される見込みだ。
0 notes
Text
紅海にて、フランス海軍フリゲート（おそらく『アルザス』）の艦載ヘリ（おそらくＡＳ５６５）が、フーシが商船に向けて放った特攻無人機と並走飛行して、7.62ミリのドアガンによって撃墜した。
この無人機の画像が公表されている。プッシャープロペラ式の固定翼型で、Ｖ字尾翼。アスペクト比大。つまり高速飛行を最初から狙っていない。
0 notes
Text
ＣＩＷＳの20mm弾の値段。現今の主力弾薬は、サボの中にタングステン弾芯が入った「マーク244 Ｍｏｄゼロ」、別名ＥＬＣ（破壊力強化弾）で、こいつは炸薬ゼロ、焼夷剤もゼロだが、１発で45ドル84セントする。それを毎秒75発、発射する。だいたい２秒のバーストで７０００ドルという勘定になる。
この価格は、海軍がまとめたＦＹ2025の予算要求書から判明した。
0 notes
Text
米海軍の「遠沿海積荷移転用ドック（Expeditionary Transfer Dock）」という特殊装備を使えば、ガザ地区に対する人道支援は効率的にできる。
この船は、コンテナ船やバラ積み船から荷物を卸下して、それをホバークラフトに載せ換えてやる、水上プラットフォームである。すなわち、貨物船に横付けすれば、そのプラットフォーム自体が、ＬＣＡＣを３隻迎え入れられる浮きドックとなる。低乾舷の荷捌きスペースも提供。重量物運搬船の改造船なのでこの乾舷は可変だ。
米海軍はこの特殊船を２杯、もっている（USNS Montford Point ＝T-ESD-1 と、USNS John Glenn ＝T-ESD-2）。
0 notes
Text
ウェストポイント内にある近代戦研究所が水曜日に公表した提言。
末端露兵がすっかりミニドローンの使い手に成長しているのに、末端米兵がその教育を受けていないのはまずい。二等兵に安価な市販ドローンを与えて、壊してしまうのを前提に経験値を蓄積させておくのが緊要だ、と。
米陸軍は2023夏にドイツの基地でウクライナ兵を訓練してやったのだが、そのときウクライナ将兵たちから逆に呆れられたという。米陸軍内には「Ｍａｖｉｋ３」級の最も低廉な市販小型ドローンすら、正式の装備としては存在せず、誰もそれを使わないし使えないという事実を知って。
0 notes
Text
ナワリヌイは米国の政治家がマスコミ受けをよくするためにどんなイメージ戦術に縛られているのか、それを理解しており、それをじぶんにも課していた。
簡略に言うと、俺は「ファミリー・マン」だぜ—というイメージが、米国では重要なのである。
独りでバリバリやっているのではなく、家族をこんなにも大切にしている善い人なんですよ、と映像でＰＲし続けなくてはならない。
西欧にはこのような政治風土は無い。ましてロシアには……。だからナワリヌイのＰＲ戦術は、奇怪だった。ロシア人には、新風と映った。
なぜ欧米でこの違いがあるかというと、合衆国には「君主制」の過去がない。その歴史の違いから、有権者は君主らしく見える人物からは感作を受けにくい。
では合衆国大統領は、何らしく見えているのか。「ピューリタン教会の長老」である。
ロシア政治では、「家族」がボーナスポイントになることは絶えて無い。
もしロシアの政治家があらゆる場所に女房連れで現れたら、彼はヘイトの対象になる。
ロシア国民から見て、じぶんたちのツァーリが女房の意見なんか聴いているようでは困るのだ。指導者として頼りないと映ずるのである。
ニコライ２世も、ゴルバチョフも、それで蔑まれた。
0 notes
Text
いったい米艦隊は何を使ってフーシのドローンを撃墜しているのかと思っていたら、これまですでに１００発以上の「スタンダード・ミサイル」を艦対空モードで射耗しているということが判明した。ＣＢＳの「60ミニッツ」が明らかにしてくれた。
交戦は昨年の10月から継続している。
スタンダード・ミサイルにもいろいろあるが、最新の「ＳＭ-２ ブロック３Ｃ」ならば１発２００万ドルだし、「ＳＭ-６ ブロック４」なら４００万ドルする。
それをバカスカと、低廉なドローンに向けて撃ちまくっているらしいのだ。
スタンダード・ミサイルにもいろいろあるが、最新の「ＳＭ-２ ブロック３Ｃ」ならば１発２００万ドルだし、「ＳＭ-６ ブロック４」なら４００万ドルする。
※ＣＮＮによると、ウクライナに着弾した北鮮製の弾道ミサイルのパーツに米国製や欧州製が使われていることが確認されたと。
0 notes
Text
〇現在のマスメディアは、広告モデルからサブスクリプションモデルへの移行期にある。NYT紙はその世界的な成功例であると目されている。広告主の影響を脱して、読者からのネット購読料だけで経営ができれば、その方がずっといいに違いない。
〇ところが実際に起きたことは、新聞が読者に阿るために、記者たちがどんどん左傾化してしまった。2020年の「ブラックライブズマター」の騒動の中で、NYT紙のジェームズ・ベネット編集長は、そのために社外に放り出されてしまう。なんと現在はThe Economist紙でLexingtonのページ担当コラム���ストになっているとのこと。その彼がこういう��である。
「タイムズ紙はアメリカの進歩的エリートが、実際には存在しないアメリカについて、ひとりごとを言うための出版物になりつつある」
"The reality is that the Times is becoming the publicaiton through which America's progressive elite talks to itself about an America that does not really exist."
〇つまり、ごく少数の「広告主のご意向」を忖度していた時の方が、はるかに新聞は健全であった。それが今では、「無数の進歩的な読者」の部数を増やそうとするために、どんどん記事は偏向してしまう。結果として、ベネット氏のような中立公正な編集長は追い出されてしまうのだ。ネット時代って、こういうところがホントに怖いと思う。
〇本論に戻りますが、トランプさんも「トランプ支持者」に囲まれていると危険だけれども、一部の大金持ちに囲われてしまえば、意外に安泰な大統領になってくれるかもしれない。「カネ持ち喧嘩せず」といいますけど、大きな財産を持つ者はかならず現状維持派になるのです。いや、メガドナーご一行様、悪くないのではないでしょうか。
0 notes
Text
シベリア北部で繁殖している「ヤクート馬」。
調べたところ、極寒環境に適応するために、近々数百年のあいだに、ものすごい高速で進化を遂げたことが分かった。
ヤクート馬は、代謝率を低減させている。そしてまた、体内の中心部の体温も低めに維持していることが分かった。
それにより、「立っているのに冬眠」という状態に、じぶんをもって行けるのだ。
代謝率を下げるということは、体内の熱が損失しないように仕向けるということ。
この進化は、わずか数百年にしてなされたらしい。遺伝子解析で分かってきた。
0 notes
Text
2024年1月12日、川崎重工は、2023年12月22日に福島ロボットテストフィールドにおいて、無人ヘリコプターの実証機「K-RACER-X2」の試験を実施し、200kgの貨物搭載能力を確認したことを発表した。同社によると日本開発の無人機では最大の貨物搭載能力となり、一般的なドローンでは運ぶことができない重量物の輸送を通じた社会課題解決の実現に貢献するとしている。
0 notes
Text
もし2022-2時点で宇軍が、クラスター弾頭付きのＨＩＭＡＲＳを50発持っていたら、露軍がキエフの近くまで来るなんてことはまるで考えられなかったであろう。そのくらい、クラスター弾頭には、ロシアや中国に対する防御力があるのである。
今次戦役では、両軍ともに、戦死傷者のじつに80％が、間接照準で発射された野砲弾、ロケット弾、迫撃砲弾にやられている。
露兵の過去２年間の損耗数を、グラフ化すると、３つの変曲点があるのが分かる。
その３箇所ともに、クラスター弾薬が宇軍に供給されたタイミングに連動しているのだ。
まず初回。2022-11に、トルコ軍が、１５５ミリのＤＰＩＣＭをウクライナ軍に供与した。
この砲弾はバフムトの防御に用いられた。これにより、露軍の月毎の戦死傷者数が、一挙に５０００人くらい跳ね上がった。
二回目の変曲点。バイデン大統領が大量の１５５ミリＤＰＩＣＭの供与を2023-7-7に承認したあと、数ヵ月にしてまた露軍の死傷者が右肩上がりに増え出した。
三回目の変曲点。2023-10-17に、クラスター弾頭付きの長射程ロケット弾がウクライナに届き始めて以降。この効果で、2023-12の露兵の死傷者数は３万人／月の過去最高水準に到達した。
陸上侵攻を阻止しようとする側にとり、クラスター弾頭こそは、パーフェクトな手段だと証明されたのである。
読者は注意せよ。クラスター砲撃の威力があまりにも著大であるために、露側も、西側も、それについては世間向けに何も語らぬようにしているからだ。
0 notes
Text
今回の「パー券裏金問題」について、個人的に初めて気づいたことがある。それはあまりにも当たり前のことで、何をいまさらと言われてしまいそうなのだが、「政治資金パーティーって、消費税が入ってないんだ！」ということである。
〇おそらくはこういう理屈なのであろう。政治資金というのは、特定の政党や政治家を支えるための一種の「浄財」である。世間一般の経済活動とは切り離して考えるべきであり、だから無税。その代わり、受け取った側はかならず政治資金収支報告書に記載して、外から見えるようにしておかねばならない。出入りを透明にしておけば、いくら金額が大きくとも法的には問題にはならない。だって「浄財」なんだから。
〇それでは誰かが政治資金を収支報告書に載せず、ほかの使途に流用していたらどうなるのか。一度は「浄財」となったおカネが、普通の経済活動に使われることになる。それは「脱税」であろう。とりあえず、彼らは消費税分をごまかしたことになる。このように考えると、「記載漏れ」は単なる事務的な誤りなどではなく、重罪と見なすべきである。
0 notes
Text
1973ヨムキプール戦争のとき、ＯＰＥＣの禁輸発動と、ベトナム戦費垂れ流しが複合して、石油価格は一挙に３倍にはねあがり、バレルあたり60ドルになり、世界をインフレにした。
1979のイランのホメイニ革命のときには、油価はバレルあたり１５０ドルに上がった。しかしその後、徐々に下がり、「タンカー戦争」もほとんど影響がなかった。
※これは日本の省エネ技術のおかげである。それがソ連も崩壊させた。だからホンダとトヨタはもっと威張って可い。
1990湾岸戦争のときは、微少な価格上昇が数ヶ月、あった。
そして2001-9-11テロのときは、油価はまったく動かなかった。2019のホルムズ海峡での対タンカーテロのときも同様。
2022-2のロシアのウクライナ侵略で、2022-3に油価は129ドル／バレルに上がった。しかし2023-8までに100ドル／バレル以下となり、その後の平均油価は83ドル／バレルである。
米国内の原油採掘が増えていることも背景にある。2010年には米国内で500万バレル／日を生産。それが2023-12には1300万バレル／日である。もはや米国は中東石油を必要としていないのだ。
全世界的にも、石油への依存は減っている。1973年には、人々はエネルギーの50％を石油に依存していた。今は30％なのだ。
1973年の世界は、ＧＤＰを1000ドル創出するために、石油を１バレル、使っていた。それが2019年においては、価値を1000ドル創出するために使う石油の量は、0.4バレルでよくなった。
0 notes
Text
初期には80オクタンの自動車用ガソリンを、100オクタンの航空ガソリンにするだけで、燃料価格が１００倍違った。
しかしオクタン価の絶対的な価値を理解していたジミー・ドゥーリトルの骨折りによって、陸軍航空隊と海軍航空隊は、１００オクタンガソリンを標準使用することになった。それが１９３８年のことだった。
0 notes
Text
〇そうそう、志賀原発は私も視察に行ったことがありますが、あそこのユニークな点は裏山の上に、わざわざ非常用の溜池が作ってあること。あんな原発はめずらしいですよ。北陸電力という会社は、基本的に富山と石川と福井の３県の田舎者ばっかりでやっている会社ですから、そういう点は念が入っているのです。記者会見などでは、たぶん気が利かないことが多いと思いますけどね。
0 notes
Text
自由党は反EUの民族主義政党でもある。EUから離脱を求めるだけでなく、通貨はユーロはやめて、元の通貨であるギルダーへの復帰を求めている。そればかりか、全オランダ国民の民族出自の登録や、犯罪者の民族出自の記録義務も求めている。
どの民族の出自が犯罪を犯しやすいかを可視化して、自分たちの価値観に合わない民族グループを排除しやすくすることを考えているわけだ。旧植民地時代からアフリカ南部に住む白人たち（アフリカーナー）への支援ももとめている。
気候変動やエネルギーに関する政策では、気候変動に関するさまざまな国際合意からの離脱し、航空税と二酸化炭素税を廃止し、原子力発電所とクリーン石炭火力発電所への投資を増やすことを求めている。現在当たり前のように捉えられている脱炭素の動きとは一線を画しているのだ。
0 notes
Text
ハラールというのは、「イスラム法に従っている」という意味で、本来は食べ物だけの話ではない。私たち日本人は「犬や豚の肉はダメ」「アルコールはダメ」くらいの意識しかないのが普通だが、死んだ動物の肉を食べるのはダメというのもハラールの考え方だ。
ムハンマドの時代には、死んで横たわっている動物を見つけた時に、それを食べるのは危険だという衛生知識を広げる意味もあったのだろう。だがこれを現代にそのまま持ち込むと、結構非現実的なことにならざるをえなくなる。
西側では動物を屠殺するにあたって、一旦は動物に電気ショックを与えて気絶させ、痛みを感じにくくして解体するようにしているのが普通のあり方だ。だが、気絶させるショックが強すぎると、時には死んでしまうこともある。すでに死んだ動物を解体して食べるのはハラールではないので、この可能性のある屠殺方法も好ましくないということになる。
このためイスラム圏では、こういう可能性をなくしたハラール屠殺というものが行われている。つまりハラール屠殺とは、気絶させないままに生きたまま解体することだ。このハラール屠殺は動画であっても、見ていられないくらいにむごたらしい。
0 notes